組織開発・人材育成を支援するALL DIFFERENT株式会社とラーニングイノベーション総合研究所は2026年11月10日、「管理職意識調査2026」の結果を公表した。管理職614名を対象にしたインターネット調査（調査期間：2026年8月19日〜9月2日）で、現在の勤務先で働き続けたいと答えた割合は72.8%、働き続けたいと思わない割合は27.2%だった。

企業規模別に見ると、「勤続意向あり」の割合は従業員300人以下の企業で65.3%にとどまる一方、301〜1,000人規模では77.0%、1,001人以上の大企業では79.4%と、企業規模が大きくなるほど定着意向が高まる傾向が見られたという。

働き続けたい理由のトップ3は「仕事内容への満足」（37.8%）、「給与等への満足」（33.1%）、「良好な人間関係」（32.4%）だった。

一方、働き続けたくない理由では「組織の文化・風土への不満」が28.1%でトップとなり、「給与等への不満」（25.1%）を上回った。企業規模別でも、従業員300人以下の企業では「組織文化への不満」（31.2%）が突出して高かった。これに対して、1,001人以上の企業では「働き方への不満」（33.3%）が最多だった。

調査ではさらに、成長実感やマネジメントの方向性の明確さと勤続意向の相関も示された。「成長を実感できている」管理職の90.3%が勤続意向を持つのに対し、「全く実感できない」層ではわずか12.8%。同様に、経営の方向性が「明確に示されている」と感じる層は91.1%が勤続意向を持つが、「全く示されていない」層では37.7%まで落ち込んだ。

また、経営陣の方針や戦略、ミッション・ビジョンなどの明示について「している」と答えた管理職のうち、91.1%、「ややしている」と回答した管理職でも81.8%が「勤続意向あり」と回答。

一方、「（明示について）あまりしていない」と回答した管理職の「勤続意向あり」は56.9%、「していない」では37.7%と、経営陣の方針伝達と勤続意向に相関関係が見られたと指摘している。