従業員満足度やエンゲージメントを高めるために、企業は何に着目すべきか。人材・組織領域の調査・評価を専門とするリアルワン株式会社は「働く人の仕事と職場に関する意識調査2026」を実施し、その結果を発表した。全国の18〜59歳の就業者4,879人分の回答をもとに、会社・組織に関する33の側面と、従業員満足度・エンゲージメント・組織への愛着という3つの指標との相関関係を分析している。

3指標に共通して相関が高いのは「仕事の意義」「能力の活用」「自律性」

調査の結果、満足度・エンゲージメント・組織への愛着のすべてで相関上位に入った共通項目は「仕事の意義」「能力の活用」「自律性」の3つだった。相関係数は.651〜.784と、33側面の中でも高い水準にある。満足度とエンゲージメントについては、この3項目に「成長の実感」「フィードバック」を加えた上位5側面がほぼ共通して並ぶ一方、組織への愛着では「情報共有」「経営方針」も上位に入ってくる点が特徴的だ。

※相関係数（r）は、-1 から +1 までの値をとり、＋1に近いほど一方が増えると、もう一方も増える傾向を表す。0に近いほど2つのデータの間の相関関係は弱い。

相関は高い一方、「実感している人」は4割弱にとどまる

注目すべきは、相関の強さと実際の充足実感にギャップが見られる点だ。「仕事の意義」「能力の活用」「自律性」を実感していると答えた人は、いずれも36.3〜39.9%にとどまり、過半数に届いていない。対照的に、ワークライフ両立や雇用の安心感は、エンゲージメントなどとの相関係数こそ.303〜.479と相対的に低いものの、充足を実感している人の割合（ワークライフ両立で47.5%）は高い。なお、リリースでは、これら相関が相対的に低い項目についても、従業員が安定して働くための基盤として軽視すべきではないと付言されている。

調査概要

調査は2026年7月3日〜9日にインターネット調査で実施。回収した6,000件から、回答品質基準により1,121件を除いた4,879件を分析対象とした。なお調査結果で示している相関係数は、各側面と3指標との相関の強さを表すものであり、因果関係や施策実施後の効果を示すものではないとのこと。

リアルワンの代表取締役・青山愼氏は、「今回の全国調査の結果は『どの会社にも当てはまる一律の答え』ではないため、各組織が自社の実態に合わせて調査結果を読み解く必要がある」と強調している。